マレー風お好み焼き
3日（月）快晴。テニスに14人も集まり、回転が悪い。この国はスポーツと言えばバトミントンかサッカーだから、テニスコートは一流ホテルにもない。唯一の市営のコートは日本人に独占された状態である。この国の人々は歩くことさえしないから、肥満が多い。
中国正月は続いており、ホテルの駐車場は満杯。このアパートも同様である。向かいのインド人家族が出て、静かになったと思ったら再び別の家族が入った。昨日部屋を掃除に来たオーナーの奥さん（インド人）に箒の苦情を言ったら、意外にも？、初めて謝られた。
日本の「すみません」や「ありがとう」はいい文化だと思う。日本人以外の国はどこの国と言わず、「すみません」という言葉を滅多に聞かない。数日前、停電の時も我家のオーナー（中国系）から「すみません」と言われ、初めてのような気がした。気持ちが和らぐ。
インド料理店でナンを注文
こう考えると、ドイツが戦後、ナチスの犯罪について周辺各国に丁寧に謝罪し、個人賠償を含めて未だにその支払いを続けているのに、謝罪の文化を持つ我が国が戦後60年以上も経っているのに中韓をはじめ、アジア諸国に対して居直り、解決済みだと言い張るのは誠に恥しい。
80年代に現在新潟市になった巻町という海岸沿いの山間に東北電力の原発計画が持ち上がり、住民挙げての反対運動に発展し、最終的に住民投票で阻止した例は広く全国に知られた。私たちはそのことを今なお誇りに思っているが、東北電力はレジャー施設をつくると住民を騙して土地の買収をやった。
そうまでしなければ、住民の同意を得られにくいのが原子力発電という迷惑施設なのだ。火力や水力発電にこれほどの反対運動がおこることはない。火力や水力発電所の建設に国が自治体に補助金を出すなどという話も聞いたことがない。原発は金の力で住民を黙らせる手法を取らざるを得ないということだ。
朝市
立命館大の大島堅一氏はこれを「政策コスト」と呼んでいる。この政策コストが「原発が一番安い」というコスト計算の中に入っていないと。原発の政策コストとは、立地対策コストのことだ。言うまでもなく、「電源三法」に基づく交付金が中心であるということである。
経産省資源エネルギー庁が2010年に作成した「電源立地制度の概要」によれば、例えば、出力135万ｋｗの原発（柏崎刈羽原発7号機＝停止中）が新設されると、立地自治体（刈羽村）や県に対し、「電源立地地域対策交付金と原子力発電施設立地地域共生交付金」が支給される。
建設期間を10年とした場合、運転開始までに449億円が県と刈羽村に入る。これ以降は刈羽村に固定資産税を中心に税収がもたらされる。運転開始後も年間20億円の交付金、運転開始後30年を超え、原発が老朽化すると新たな交付金、30～40年目は30億円が入る仕組みだ。それだけにとどまらない。
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