雨上がりのブーゲンビリア
30日（日）午前中は快晴で今日も一人で、まだ歩いていない道を求めて1時間半ほど山道を歩き回った。実はこの一週間、彼岸ということなのか、学校が今日まで10日ほど休みなのだ。民族に関係なく家族連れの人出が多く、ブリンチャン方面は渋滞が生じるほどである。
朝市も日本人は数えるほどしか見なくなった。家内は彼岸に合わせ、おはぎをや白玉をつくり、大家さんや日頃世話になっている人たちに届けたり、昨日今日はずっと読書に夢中になっている。ここでの楽しみ方もそれぞれの興味関心に合わせて行動している。
マスコミは大企業の賃上げの流れ、失業率の改善、有効求人倍率の増加など、景気の回復を示す数字だと、何か日本の景気が回復し、所得が増え、国民生活がよくなるような情報ばかり垂れ流している。国民負担増の話はネットで探さなければ分からないほどだ。
ハイビスカスも
来月から消費税が8％に引き上げられるばかりではない。いつの間にか地球温暖化税との名目で石油石炭税がかかるというし、厚生年金保険料の引き上げ、住民税も年1000円が23年まで続く、高速道路の割引の縮小・廃止、国民健康保険料、高校無償化の縮小等。
庶民にとって、特に我々年金生活者にとって明るいニュースは何一つない。にも拘らず、生活がよくなるような幻想を与えられ、安倍内閣を支持するおめでたい国民。社会福祉ばかりやっていると経済が伸びない、先ず経済を良くしてと言う「嘘」に簡単に騙される。
和田秀樹氏は北欧の例を挙げて、そのウソを「福祉、医療、教育といった、国民すべてが関わり、しかもお金のかかることはみんなで負担を分け合いましょうというもので、その代わり税金はごっそりとる。国民のレベルを上げ、貧乏人を作らない方が経済は伸びる」と指摘している。
植物園から見る団地群 
我々は企業の「国際競争力」のために、福祉を我慢しなければ、という言葉にも何回も騙されてきた。これにも和田氏は「福祉国家と言えば、真っ先に思い浮かぶのは北欧諸国だ。世界金融危機の際も、北欧が高福祉政策を堅持しつつ、経済を伸ばしてきたのは事実だ」国際競争力ランキングでも常にアメリカを上回る上位だと。
中国の習近平主席がドイツで南京虐殺を取り上げて、日本批判の演説したことに対し、菅官房長官が反論している。反論すればするほど、大戦中に日本が中国をはじめ、アジア各国で何をやったかが蒸し返されるばかりだ。菅氏は何を問題にしたいのだろうか。虐殺の事実か、それとも人数なのか。
習氏は3500万人が殺傷された歴史を忘れないとも発言した。その数は日本側の史料でも2000万人となっている。1931～1945年の15年戦争中の犠牲者である。確認しておきたいが、この間、日本以外の国とは戦っていない。日本軍による犠牲者だという事実である。反論するなら、そこまでの覚悟が必要だ。
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