スペインの思い出
8日（金）快晴。先日紹介した作家・村上春樹さんの「日本は謝罪を続けるべき」がネット上で批判にさらされ反日のレッテルを貼られている。あの下品な作家・元NHK経営委員で2月に辞職した百田尚樹などは、あたかもノーベル賞欲しさの発言であるかのように。
村上春樹という作家を見直した。今度作品を読んでみたくなった。氏はこんなことも言っている。原子力発電所をやめて「核発電所」と呼びませんかと。Nuclear=核、atomic power=原子力。ですからnuclear plantは当然「核発電所」と呼ばれるべきなのです。
「そういう名称の微妙な言い換えからして、危険性を国民の目から何とかそらせようという国の意図が、最初から見えているようです。「核」というのはおっかない感じがするから、原子力にしておけ。その方が平和利用っぽいだろう、みたいな」事故以前からそう思ってきたと。
スペインの思い出
氏はさらに、「そして、過疎の（比較的貧しい）地域に電力会社が巨額の金を注ぎ込み、国家が政治力を行使し、その狭い地域だけの合意をもとに核発電所を一方的に作ってしまった。その結果、今回の福島のような、国家の基幹を揺るがすような大災害が起きてしまった」
この日本の政治力について、先日、原子力世界最大手フランス・アレバの元CEOロベルジョン氏が共同通信の取材で「日本は当初、自分たちだけで事故を管理するというやり方を選んだ。日本政府や東電の対外的な情報提供が不十分で、事故の状況把握や支援に支障をきたした。電力会社に厳しい姿勢で臨む強い規制当局と透明、危機管理が欠けていた」
と、関係国への協力を求めなかった対応を批判した。それもそのはず、日本の政府と電力会社のずぶずぶの利権・癒着関係あったことなど、このCEOもご存知あるまい。それどころか、事故後の反省もなく、原因究明を妨害し、利権関係は完全に復活しかけている。
スペインの思い出
それでもこの性懲りもない核発電推進派は今までにつぎ込まれた、今後もつぎ込まれるであろう税金を除外してコスト計算をやり、「一番安い」と言い張り、再稼働によって、電力料金が下がるかのような嘘情報を垂れ流している。原発はどれほど金がかかるか。
他の発電所は設置にも、事故にも、撤去にも税金が投入されることはない。これだけでわかりそうなものだが、簡単に言えば誘致のためにできた「電源三法」によって金づるをつくり、これを過疎地にばらまいて反対派を黙らせてきた。調査だけで5億円、着工すれば70億円、柏崎刈羽7号機クラスなら20年間で540億円、受け取った自治体は麻薬漬けのように、次々と新しい原発を求めたくなる仕組みが作り上げられた。どこの国も原発は税金投入なしには成り立たないそうだが、日本は特に異常な状況だという。
